留学やワーホリなどでイギリスに滞在予定の人の中には、レンタカーをして国内旅行を計画している人も多いのではないでしょうか。ここでは、日本の免許を既に持っている人が、日本大使館＆DVLAを通じてイギリスの免許を取得するためのステップについてご紹介します。

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イギリスの免許を取得するメリットとは？

イギリス入国後12ヶ月間は、日本の免許でも運転することができます。留学やワーホリなどでそれ以上滞在する予定の人は、イギリスの免許への切り替えが必要です。イギリスの免許を取得するメリットとしては以下のポイントが挙げられます。

• 電車やバスでは行けない観光地にも行くことができる
• 運転する度に日本の免許証＋国際免許証の携行はちょっと面倒
• レンタカーする際もスムーズ
• 身分証明証として利用可能

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日本の免許証を切り替えるにはどうしたらいいの？

以下のステップを踏むことで、日本の免許証をイギリスの免許証に切り替えることができます（詳細は日本大使館のHPを参照）。日本の免許証の変換を除く部分の所要時間については、1～2ヶ月見ておけば大丈夫でしょう。

１．日本大使館で「自動車運転免許証抜粋証明書」を申請

DVLAが受け付ける翻訳は、日本大使館が発行したもののみとなります（他の翻訳会社を利用したもの、自分でした翻訳などは不可）。申請は来館または郵送で行うことができます。以下のものが必要です。

• 日本の免許証
• パスポート
• 申請書（日本大使館のHPからダウンロード可能）

２．日本大使館で「自動車運転免許証抜粋証明書」を受領

1で申請した証明書を取りに行きます。申請日の2日後から受領が可能です。また、証明書の受領は来館のみになるので注意しましょう（特に、ロンドン以外に住んでいて、平日仕事がある場合はちょっと面倒です）。以下のものが必要になります。

• パスポート
• 手数料（2017年1月現在では11ポンドです）

３．DVLAに提出する書類を準備

自動車運転免許証抜粋証明書が手に入ったら、イギリスの運転免許庁であるDVLAに免許証の申請をするのに必要な書類を集めましょう。以下のものが必要になります。

• DVLA申請書D1（郵便局またはオンラインで入手できます）
• 2で取得した自動車運転免許証抜粋証明書
• 日本の運転免許証
• 料金分の小切手（裏に自分の氏名を記載）
• 写真1枚
• 身分証明書（パスポート、BRPなど、日本人のBRPのみ特例でコピー可）

料金の詳細、写真のサイズなどは、DVLA申請書D1のパンフレットに書かれているので、よく確認しましょう。

４．DVLAの日本免許担当者に送付

スウォンジーのオフィスに直接持参する方法もありますが、ここでは送付する方法について説明します。

日本大使館のHPには、スウォンジーのDVLAオフィスのJapanese Account Managerの担当者の連絡先が記載されています。3で集めた書類を、この担当者（2人記載されているのでどちらか1人選ぶ）に送付します。普通のオフィスに送付すると、書類不十分（日本人のBRPはコピー可ですが、他国籍の人はパスポート原本を送らないといけないため）として返送される可能性があるので、注意が必要です。

※書類は不備がないよう十分に確認しましょう。私は小切手の裏に氏名を書き忘れたために、処理不能として一度返送されました。
※私はパスポートと日本の免許証の姓が違っていたので、他に追加で日本の婚姻証明書とその翻訳を提出する必要がありました。そのため、上記書類に加えて、料金支払い済みの返送用の封筒を付けました。

５．イギリスの免許証の発行

2～3週間ほどで、イギリスの免許証が自宅に送付されてきます。

６．日本の免許の返還を希望する場合

通常、イギリスの免許証を取得すると、日本の免許証は没収されてしまいます。これは、イギリスの法律により、一国の免許証のみを保持することが決められているためです。ただ、特例として、日本人は日本大使館を通じて、日本の免許証を返してもらうことができます。

まず、DVLAから日本大使館に日本の免許証が送付されます。日本大使館は、1の証明書を取得するときに記載したメールアドレス宛てに、「DVLAからあなたの免許証が返還されてきましたよ」というメールを送ってくれます。このメールを受け取ったら、

• パスポート持参の上来館して受領する
• もしくは、パスポートのコピー、料金支払い済みの返送用の封筒（Special Delivery）、返還希望届（日本大使館のHPよりダウンロード可）を、日本大使館の免許担当者に送付する

のいずれかによって返還を受けることができます。

まとめ

イギリスでの免許証の切り替えは、ちょっと面倒でややこしいです。また、ロンドン以外に住んでいる人にとってはお金も時間もかかる手続きなので、しっかり計画的に準備をすることがポイントです。もしわからない部分がある場合は、大使館、DVLAのJapanese Account Managerなどに事前に問い合わせましょう。